ラッセル・インベストメントがグローバルに実施した「2010年 ラッセル オルタナティブ投資状況調査」（第9版）の結果、機関投資家は今後2〜3年でオルタナティブ投資の資産配分を約3分の1引き上げ、14％から19％（平均値）にする意向を示していることがわかりました。

不動産、プライベート・エクイティ、ヘッジファンドは、引き続き選好度の高いオルタナティブ商品ですが、コモディティとインフラは低位にある現在の資産配分が今後大幅に引き上げられると思われます。また、機関投資家は流動性や透明性のような特定の項目の要求水準を引き上げています。多くの回答者がリスク管理体制の変更を実施済み（または、実施する予定）で、社内の意志決定とガバナンスのプロセスの精緻度を高めているとも回答しています。同時に、オルタナティブ投資がポートフォリオの分散に果たす役割やリスク管理に対する認識も向上しています。

『ラッセル オルタナティブ投資状況調査』について

1992年の調査開始以来、ラッセル・インベストメントのオルタナティブ投資状況調査は、機関投資家の皆様の資産運用の基準や水準を測るバロメーターとして、また、業界のベスト・プラクティスについての知識を深め、業界のトレンドに乗り遅れることなく、オルタナティブ投資の骨組み作りの一助となることを目的として実施されています。 調査では、大規模な年金基金、寄贈基金、財団の皆様を対象に行い、客観的な質問形式でオルタナティブ投資に関する見通しや手法について質問しています。2010年調査は、北米、欧州、豪州、日本の119の機関投資家の皆様にいただいた詳細にわたるデータに基づき作成しています。 また、多くの回答者の皆様に、投資哲学、運用方針、資産配分、および投資姿勢における変化に関する定性インタビューにご参加いただきました。ここに掲載されている以前の調査からの情報は、その時点での回答者の見解です。