ラッセル・アカデミー 
  
資産運用のつぼ 
  
ライブラリー 
Russell.com Home



 


PDF版(291KB)

 

                                                                                     Vol. 10

国際分散投資のメリットは?

 

質問:

株式投資を考えていますが、日本だけでなく海外の株式にも投資した方が良いという話を耳にしました。株式国際分散投資にはどのようなメリットがあり、どのように実行すればいいのでしょうか?

回答:

国際分散投資を行うことで、日本国内にはない投資チャンスを得られるという点以外に、複数の国に投資する分散効果により比較的安定したリターンを得るというメリットが期待できます。また、その実行にあたっては、国際分散投資を行う投資信託を利用することをお勧めします。

 

そもそも「分散投資のメリット」って何なの?

「ひとつのカゴに卵を盛るな」という格言をご存知でしょうか。手持ちの卵をひとつのカゴに盛っていると、そのカゴを落としまった場合すべての卵が割れてしまうかもしれません。しかし、いくつかのカゴに分けておけば、ひとつのカゴを落としても他のカゴに盛った卵を無事に残すことができます。冒頭の格言は卵を例にリスク管理に対する基本的な考え方をあらわしたものです。 この考え方を資産運用の分野において用いる方法が「分散投資」です。ひとつのものだけに投資していると、もしその価格が大幅に下落した場合に被る損失は甚大なものになってしまいます。しかし、いくつかのものに分けて投資しておけば、仮にそのうちのひとつが大幅に下落しても、その他はあまり下落しなかったり、逆に上昇していることもあるので、全体としては損失の程度を軽減させることができます。これが「分散投資のメリット」と言われるものです。 もちろん、利益の最大化を追求するという観点から一番良い方法は、今後上昇するものだけに投資することです。しかし、実際には今後何が上昇し、何が下落するかを的確に予測することは、たとえプロの投資家であっても困難と言わざるを得ません。したがって、より安定した資産運用を行うために「分散投資」は非常に有効な運用手法と言えます。
 

特定の国に集中投資? それとも複数の国に分散投資?

一言で分散投資といっても、その内容や程度は様々です。最も簡単な分散投資の一つに、株式と債券に分散して投資するという方法があります。同じような値動きをするものを対象にした場合には、いくら分散して投資してもそのメリットはあまり大きくありませんが、株式と債券のように通常異なる値動きをするものを対象にした場合には、二つの資産の組み合わせであっても分散投資のメリットは大きなものとなります。 したがって、同じ資産の種類、例えば同じ株式であっても異なる値動きをするものであれば、複数に分散して投資することで分散投資のメリットは得られます。その一つの方法として「国際分散投資」が挙げられます。

これは言葉の通り一つの国の株式だけでなく、複数の国の株式に分散して投資するという方法です。下の図は1990年以降の日本株式、米国株式、欧州株式、新興国株式とこれらを4分の1ずつ組み合わせた「国際分散投資」のリターン(収益)を、年別にリターンの高い順に上から並べたものです。この図を見る限り、いつも高いリターンを上げられる株式はないようです。それどころか、一つ一つの株式は良い年もあれば、そうでない年もあります。例えば日本株式が最も高いリターンとなった年もあれば、逆に最も低いリターンとなった年もあり、その順位は年によって大きく変動しています。

4つの国・地域の株式リターン

(拡大するには図をクリック)

*当資料で表示した分析は、一定の仮定に基づくものであり、その結果の確実性を表明するものではありません。
*Bloombergのデータをもとに当社が作成。全て円ベース。為替換算はWMReuterのレートを使用。
*日本株式:TOPIX(配当込み)、米国株式:Russell 1000、欧州株式:MSCI Europe、新興国株式:MSCI Emerging Market。
 

日本や米国、欧州はともに世界経済をリードする先進国であり、経済のグローバル化を通じて相互依存度は比較的高い関係にありますが、それぞれの景気や企業業績のサイクル(良し悪しの波)が必ずしも一致しているわけではありません。それぞれの産業構造も違えば金融情勢も異なります。株式のリターンに影響を与えるこれらの要因が異なる以上、日米欧間で株式のリターンが異なった動きを示すのは当然でもあります。さらに、最近ではブラジル、ロシア、インド、中国の4カ国からなる「BRICs」や、ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチンの5カ国からなる「VISTA」などの新興国株式への投資が人気を呼んでいます。これらの国々を含む多くの新興国は今後高い成長が期待されているという点において、相対的に魅力的な投資対象といえます。事実、世界経済全体(国内総生産(GDP))に占めるこれら新興国の割合は年々増加しており、グローバルな経済成長の果実をフルに享受するという観点からは、もはやこれら新興国株式への投資は無視できない存在となっています。株式のリターンに影響を与える景気や企業業績サイクルなどの要因は日米欧先進3カ国・地域と新興国では異なることが多いため、株式のリターンも先進国と新興国で異なることが一般的です。 どの国・地域の株式に投資すれば高いリターンを上げられるのか、どの国・地域への投資を控えるべきなのか、その答えはその時々によって異なり一概には言えません。一方、「国際分散投資」は、最も高いリターンを上げることはないかもしれませんが、逆に最も低いリターンとなることもなく、結果としてこの間を通じて比較的安定したリターンを上げていることが分かります。これが分散投資のメリットと呼ばれるものです。金融機関や企業年金といった機関投資家の多くが、実はこうした「国際分散投資」を行っています。運用のプロであっても、国際分散投資を実践することによってより高いリターンを追及しつつも、単一国の相場環境に翻弄されるリスクを回避しようと努めているのです。
 

どのような国際分散投資を行えば良いのでしょう?

国際分散投資のポイントが少し見えてきました。ところが、いざ国際分散投資を行おうとすると難問に直面してしまいます。株式における国際分散投資を例に検討してみましょう。
 

  • どの国・地域の株式に投資するのか

  • どういった配分割合にするのか

これまでは日本株式、米国株式、欧州株式、新興国株式の4つを前提に話を進めてきましたが、「欧州」といってもイギリスもあればフランスもあり、「新興国」といっても中国もあればブラジルもあります。その選択肢は多岐に及びます。また、仮に投資する国・地域が決まったとしても、それらにどういった配分割合で投資したら良いのでしょう。シンプルに均等分する方法が良いのでしょうか、それとも各国・地域の株式時価総額に応じて配分するのが良いのでしょうか? これらの難題を一般の個人投資家が自力で解決するのは難しそうです。そこで、資産運用のプロである投信会社が投資対象国・地域の選択からその配分割合までを決定した上で提供するグローバル株式ファンドを利用することが、個人投資家の方々が賢く株式の国際分散投資を行うための有力な手段となります。

留意点: 株式の価格動向は、国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受けます。そのため、株式の価格変動または流動性の予想外の低下があった場合、重大な損失を生じることがあります。また、国際分散投資を行う場合、為替変動の影響を受け損失を生じることがあります。


以上
 

PDF版(291KB)

   
 
ラッセルが教える “資産運用のつぼ” 全リストは こちら

◎当サイトに関してご留意いただきたい事項

◎当サイトに関してご留意いただきたい事項

  • 当サイトはラッセル・インベストメント株式会社が投資に関する一般的情報の提供を目的として作成したものであり、特定の運用商品の推奨等の投資勧誘を目的としたものではありません。また金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

  • 投資信託は、株式および公社債等値動きのある証券に投資しますので、組入株式や組入公社債等の価格の下落ならびにそれらの発行会社の倒産または財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、これらに加え外貨建資産を保有する場合、外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、基準価額が下落し損失を被ることがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは投資信託をご購入のお客様が負います。

  • リスクは上記に限定されるものではありません。投資信託の取得のお申し込みに当たっては、必ず当該商品の投資信託説明書(目論見書)を販売会社でお受け取りになり、「投資リスクおよび留意点」等、内容をご確認の上、ご自身でご判断下さい。

  • 投資信託には、「お申し込み時」、「ご換金時」、「保有期間中」にご負担いただく手数料等の諸費用が発生します。投資信託の取得のお申し込みに当たっては、必ず当該商品の投資信託説明書(目論見書)を販売会社でお受け取りになり、「手数料および税金」等、内容をご確認の上、ご自身でご判断下さい。

  • 投資信託は、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

  • 金融商品取引業者以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

  • 当サイトは、当社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、その情報の正確性や完全性についてこれを保証するものではありません。

  • 当サイトの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

当サイト中「ラッセル・インベストメント グループ」、「ラッセル・インベストメント」、及び「ラッセル」は、フランク・ラッセル・カンパニー及びその子会社等の総称です。ラッセルによる事前の書面による許可がない限り、資料の全部又は一部の複製、転用、配布はいかなる形式においてもご遠慮下さい。
 

ラッセル・インベストメント株式会社
金融商品取引業者  関東財務局長(金商)第196号
加入協会:日本証券業協会、社団法人投資信託協会、社団法人日本証券投資顧問業協会


Top




 

ライブラリー
運用機関の投資展望調査
外部委託先運用会社 四半期レビュー
オルタナティブ投資状況調査


印刷用のページはこちらへ


ご利用にあたって勧誘方針個人情報保護宣言 | プライバシーの取扱い方針について証券取引等監視委員会<情報受付>利益相反管理規程議決権行使の考え方

Copyright© Russell Investments 1995-2009. All rights reserved.