当発行物は、2006年10月発行分をもって終了させていただきました。
これまでご愛読いただき、まことに有難うございました。
なお、「マルチ・マネージャー・ファンドの外部委託先運用会社四半期レビュー」は、引き続き発行いたします。
本件に関するご質問・ご要望はTok-RIJ@russell.comまでお寄せください。

今回は、前号からの続きとして、「ライアビリティ・ドリブン・インベストメント＝負債対応投資」(LDI)を採用する場合の留意点について考察してみました。

今回は、近年、主要先進各国の確定給付型年金基金の間で注目を集めている「ライアビリティ・ドリブン・インベストメント＝負債対応投資」(LDI)の基本的な仕組みと、従来の年金ＡＬＭ（資産/負債管理）に対する誤解について考察しました。

今回はラッセルが四半期毎に実施している、「Investment Manager Outlook, 米国機関投資家の投資姿勢」についての調査結果をご報告します。

今回は前号からの続きとして、機関投資家が不動産投資から得られるメリット、及び最近のトレンドについて考察してみました。

今回は日本でも注目され始めている不動産投資について、機関投資家が不動産投資から得られるメリット、及び最近のトレンドについて考察してみました。

今回は前号からの続きとして、ラッセルが考えるヘッジファンド投資を成功するための３つの教訓、とりわけ分散投資の重要性について考察してみました。

十分な知識がないままヘッジファンドに投資するのは賢明ではありません。世界規模でヘッジファンドへの関心が高まる中、マージャー（合併）・アービトラージ、CB（転換社債）アービトラージやABS（資産担保証券）アービトラージといった投資戦略は、もはや投資家にとって聞きなれない言葉ではなくなってきてい ます。しかし、どのスタイルが今一番リターンをあげているか、どうすればヘッジファンド投資で成功を収 めることができるのか、また、数ある戦略の中で、どのようにマネージャーを組み合わせれば、リターンを毀損せずにリスクを抑えることが出来るのか、こういった問いに明確な回答を有する投資家は、いったいどのくらいいるでしょうか。そこで、今回はラッセルが考える3 つの教訓をご紹介しましょう。

今回は、前号からの続きとして投資するヘッジファンド数とファンド全体のパフォーマンス、リスク分散効果、及びヘッジファンド調査を自前で行うべきか、あるいはアウトソースするべきかについて検討してみます。

2003年に実施したラッセル・インベストメントとゴールドマン・サックスの共同調査によると、調査に参加した日本の大手年金は運用資産のうち、平均で7.1%をヘッジファンド投資に充てているなど、株式市場の低迷を背景に、ヘッジファンド投資を加速しています。そこで、今回から二回にわたり、運用資産の制約(キャパシティー)、投資するヘッジファンド数とファンド全体のパフォーマンスの関係について検討してみます。

伝統的資産のベンチマーク以上のリターンを追求する方法として投資対象の拡大(拡張資産の採用)が考えられます。
今回は、拡張資産の一分野としての小型株について、その特徴や優位性、投資する際の留意点の整理を行ないます。

外国債券市場における国債市場の縮小傾向と非国債市場の拡大傾向を背景に、非国債を含む広範囲な債券市場を対象とするインデックス(総合インデックス)が外国債券運用のベンチマークとして徐々に浸透し始めています。
今回は、従来から広く認知されている国債のみを対象とするインデックス(国債インデックス)と総合インデックスの主だった特性の比較などを行い、外国債券運用のベンチマークとして総合インデックスを利用する際の考え方の整理を行います。

昨今の株式市場不振や超低金利を受け、リターンの獲得を狙う手段として、ヘッジファンド投資に注目が集まっています。
今回は、｢ヘッジファンド投資に興味はあるが、危険ではないのか、どの資産に含めて管理すれば良いのか、どういうヘッジファンドに投資すれば良いのか｣といった、そもそもヘッジファンド投資を行うべきかどうかも含めた悩みに対する一つの解決策として、｢債券等の代替としての『短期金利+α』型ヘッジファンドの活用｣の可能性を検討してみます。

株式や債券に投資する伝統的な資産運用に対して、未公開株投資や、企業の合併・買収(M&A)に絡んで株式を売買したり、金融派生商品や空売り等を組み合わせて資産運用する手法を代替(オルタナティブ)投資と呼びます。その中で、日本でも長引く株価低迷を背景に、一定の運用利回りの確保やリスク分散を目的として、個人富裕層や機関投資家を対象にしたヘッジファンドが最近相次いで設定されています。今回はヘッジファンド導入に際しての課題と成功の鍵について検討してみます。

過去2回に渡りご紹介しました、『年金資産運用における｢アクティブ・コア・ポートフォリオ｣』シリーズ（計3回）の最終回として、今回はその実践を中心に、1. ｢アクティブ・コア｣概念の確認、2. アクティブ運用の活性化：｢アクティブ・コア｣の効率的構築、3. アクティブ・ポートフォリオ『運営』の難しさとその原因、4. ラッセル・マルチ・マネージャー・ファンドの活用の4点について検討してみます。

年金資産のアクティブ運用部分の運営管理において、その根幹となる部分を｢アクティブのコア･ポートフォリオ」＝｢アクティブ･コア」と呼びます。前回ご紹介したその概念と効用に引き続き、今回はその実践方法について検討します。特に、最近話題にのぼることの多い代行返上を意識したアクティブ運用ポートフォリオの構築方法について考えてみます。

年金資産のアクティブ運用部分の運営・管理において、その中核を占めるような運用機関群を置いている場合がよく見られます。ポートフォリオのこのような部分は、｢アクティブのコア･ポートフォリオ(略して｢アクティブ･コア｣)｣と位置付けられ、その質の良否が、アクティブ全体の出来栄えを支配すると言っても過言ではありません。今回から数回にわたりシリーズで、年金資産運用におけるアクティブ・コアの位置付けとその具体的な組み立て方について検討していきたいと思います。

年金資産運用において「アクティブ運用 対 パッシブ運用」の議論が盛んですが、それぞれの運用アプローチを充分に理解し効果的な資産管理をすることが大切なのは言うまでもありません。継続的な超過収益の獲得にはアクティブ運用の活用は不可欠であり、徹底した運用管理、すなわち、運用機関の選定、分散、モニタリングを通じて、アクティブ運用のパッシブ運用に対する優位性を実現することが可能になります。

アクティブ・マネージャーを採用する際に注意しなければならないことの一つとして、そのマネージャーの運用スタイルの特性が挙げられます。さらに、ここ数年の株式市場の変動は、この運用スタイルの選択だけでなく、その適切な分散も重要である事を投資家に教えています。従来からパフォーマンスの安定性を重視する投資家ほど、投資対象を株式や債券といった資産クラスに分散するだけでなく、運用スタイルにおける分散の必要性についても注目しています。