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追加型株式投資信託/国際株式型(一般型)


ラッセル 世界環境テクノロジー・ファンド

ファンドの概要

お申込みメモ ※詳 しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧下さい。
 

お申込期間

平成20年5月1日~平成21年6月10日(平成21年6月11日以降については、事前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。)

設定日

平成20年5月1日

信託期間

原則として、無期限
(設定日から1年経過後、当ファンドの純資産総額が100億円を下回った場合等には、繰上償還することがあります。)

お買付単位

10万円以上1円単位または10万口以上1口単位
※申込手数料および申込手数料にかかる消費税等相当額を含めて10万円以上1円単位でお申込みいただけます。

お買付価額

申込受付日の翌営業日の基準価額(当初1万口=1万円)

お買付け・ご換金

お買付けおよびご換金の申込みの受付は、午後3時(年末年始等の半休日においては午前11時)までとさせていただきます。この時刻を過ぎてのお申込みは、翌営業日の取扱いとなります。
なお、ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所およびフランクフルト証券取引所のいずれかの休業日に該当する場合には、販売会社の営業日であってもお買付けおよびご換金の申込みの受付は行いません。

信託金限度額

2,500億円

決算日

毎年3月、9月の各10日(当該日が休業日の場合は、翌営業日)
なお、第1期決算日は平成20年9月10日となります。

収益分配

毎決算時に収益分配方針に基づき分配します。ただし、基準価額の水準や市況動向等によっては、分配を行わないことがあります。

「分配金再投資コース」:

収益分配金は税金を差し引いた後、無手数料で自動的に再投資されます。

「分配金支払いコース」:

収益分配金は税金を差し引いた後、原則として決算日から起算して5営業日目までにお支払いを開始します。

課税関係

原則として、収益分配時の普通分配金や、ご換金時および償還時の個別元本超過額に対して課税されます。 なお、買取りによるご換金については、詳しくは販売会社にお問い合わせください。

当ファンドの諸費用について こちらをご覧ください。


委託会社およびその他の関係法人

委託会社

ラッセル・インベストメント株式会社(信託財産の運用指図等を行います)

外部委託先運用会社

(委託会社からの権限委託を受け、信託財産の一部の運用指図等を行います)
当サイト内ファンドの概要「マルチ・マネージャー運用の仕組み」および「外部委託先運用会社」をご参照ください。

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社(信託財産の保管・管理等を行います)
(再信託受託会社:日本マスタートラスト信託銀行株式会社)

販売会社

大和証券株式会社(募集の取扱い等を行います)



◎当サイトに関してご留意いただきたい事項

◎ご留意いただきたい事項

当サイトはラッセル・インベストメント株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドのお買付けの申込みにあたっては、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」を販売会社でお受取りになり、内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

1.

当ファンドは、主に日本を含む世界各国の株式など値動きのある証券に投資しますので、組入株式等の価格の下落ならびにそれらの発行会社の財務状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、これらに加え外貨建資産を投資対象としますので、為替の変動により基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益はすべて投資家の皆さまに帰属します。投資家の皆さまにおかれましては、当ファンドの内容・リスクを充分ご理解の上、お申し込みくださいますよう、よろしくお願い申し上げます。

2.

当ファンドの基準価額は、組入株式等の値動きのほか為替変動による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資家の皆さまに帰属します。したがって、 投資元本が保証されているものではありません。

3.

当サイト内資料は、当社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、その情報の正確性や完全性についてこれを保証するものではありません。

4.

当サイトの中で掲載されている内容、数値、図表、コメント等は平成20年3月27日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

5.

当サイトの中で掲載されているデータ等は過去の一定期間の実績に基づいて作成したもので、将来の投資成果や市況動向等を保証するものではありません。

6.

当ファンドは、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

7.

金融商品取引業者以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

 

◎主な投資リスク-当ファンドの主な基準価額の変動リスクとしては、下記のようなものがあげられます。
※下記は当ファンドの基準価額に影響を及ぼす主なリスクであり、リスクはこれらに限定されるものではありません。詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

1.

株価変動リスク
株価は国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受けます。一般に、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

2.

株式の発行会社の信用リスク
株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

3.

流動性リスク
当ファンドで短期間に相当金額の解約申込みがあった場合、組入株式を売却することで解約金額の手当てを行いますが、市場規模や市況動向によっては当該売却が市場実勢を下げ、期待される価格で売却できないこともあり、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

4.

為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。

5.

カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因になり、また投資方針に沿った運用ができない可能性があります。

6.

市場動向と乖離するリスク
設定時、償還時、大量設定・解約時、市況の大きな変動時などにおいて、当ファンドの基準価額の変動が、市場の変動と大きく乖離する可能性があります。

   
◎ご換金等に際しての留意点

取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があると委託会社が判断したときは、委託会社の判断により、当ファンドのお買付けおよびご換金の各受付を中止すること、既に受付けたお買付けおよびご換金の各受付を取消す場合があります。

ご換金の申込みの受付が中止された場合には、受益者は当該受付中止以前に行った当日のご換金の申込みを撤回できます。ただし、受益者がそのご換金の申込みを撤回しない場合には、当該受付中止を解除した後の最初の基準価額の計算日にご換金の申込みを受付けたものとして取り扱います。

当ファンドの資金管理を円滑に行うために、大口のご換金について、当ファンドの純資産総額や市場の流動性の状況等によっては、委託会社の判断により、ご換金の金額に制限を設ける場合があります。

 

◎当ファンドの諸費用について-当ファンドの購入時や保有期間中には以下の費用がかかります。
※詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
当該手数料の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

①直接ご負担いただく費用

 

■お買付け時の申込手数料  / 申込金額に下記の手数料を乗じて得た金額とします。

 

申込金額:

(申込受付日の翌営業日の基準価額/1万口) x 申込口数

 

 

お買付時の申込金額

手数料率(税込)

1,000万円未満

3.150%

1,000万円以上5億円未満

2.100%

5億円以上10億円未満

1.050%

10億円以上

0.525%

※償還乗換え等の場合には、償還金等の額の範囲内で取得する口数について上記手数料を無料とさせていただきます。

 

■ご換金 (解約)手数料 / ありません。

 

■信託財産留保金  / ありません。

 

②保有期間中に間接的にご負担いただく費用
 

■信託報酬

信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、当ファンドの純資産総額に年1.995%(税込)の率を乗じて得た額とします。
※当ファンドで採用する各外部委託先運用会社に対する報酬は、委託会社が受取る信託報酬の中にすべて含まれます。

 

■諸費用

当ファンドの監査費用、目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用等について、当ファンドの純資産総額の年0.105%(税込)を上限として、信託財産から支払うことができます。

 

■その他費用

組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、信託事務の処理に要する諸費用、先物・オプション取引等に要する費用等について、信託財産から支払われます。
※その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

 

当サイト中 「ラッセル・インベストメント グループ」、「ラッセル・インベストメント」、及び「ラッセル」は、フランク・ラッセル・カンパニー及びその子会社等の総称です。ラッセルによる事前の書面による許可がない限り、資料の全部又は一部の複製、転用、配布はいかなる形式においてもご遠慮下さい。
 

ラッセル・インベストメント株式会社
金融商品取引業者  関東財務局長(金商)第196号
加入協会:日本証券業協会、社団法人投資信託協会、社団法人日本証券投資顧問業協会


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