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1. |
各ファンドは主に国内外の株式および債券を実質的な投資対象としますので、組入株式および組入債券の価格の下落ならびにそれらの発行者の倒産または財務状況の悪化等の影響により、
各ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、これらに加え外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、各ファンドの基準価額が下落し損失を被ることがあります。したがって、投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
投資した資産の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負うことになります。投資者のみなさまにおかれましては、各ファンドの内容・リスクを充分ご理解の上、お申し込みくださいますよう、よろしくお願い申し上げます。 |
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2. |
各ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、各ファンドが投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等を伴う資金変動等があり、その結果当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、
各ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。 |
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3. |
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他合理的な事情があると委託会社が判断したときは、委託会社の判断により、各ファンドの購入・換金のお申込みの受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。 |
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4. |
信託期間中であっても、一部解約等の影響により、純資産総額が小さくなった場合等には期日を繰り上げて償還することがあります。 |
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5. |
投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、投資元金の保証はありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは投資者のみなさまが負います。 |
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6. |
投資信託は、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 |
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7. |
金融商品取引業者以外でご購入された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。 |
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8. |
法令・税制・会計方法等は今後変更される可能性があります。 |
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9. |
各ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。 |
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10. |
当サイトの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。 |
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11. |
資金動向、市場動向によっては投資方針に沿った運用ができない場合があります。 |
